【株式会社日本経済新聞社】日本経済新聞・⽇本経済研究センターへアルバイト系求人媒体のデータを提供
- 企業名
- 株式会社日本経済新聞社
- https://www.nikkei.co.jp/nikkeiinfo/
- サービス名
- 日本経済新聞
- https://www.nikkei.com/
日本経済新聞社の主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は約185万部、また2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は85万で、有料・無料登録を合わせた会員数は500万人を上回ります。
同社は新型コロナウイルス流行により大きな打撃を受けていると考えられるアルバイト求人の変化を分析をするため、求人リストを探しておられました。フロッグ社はタウンワークや求人アスコムなどのAP領域の求人データを計113媒体、3年半分のデータを提供いたしました。
バイト求人件数2カ月で半減 学生にしわ寄せ https://www.nikkei.com/article/DGXMZO60064870V00C20A6EA5000/
また、提供したデータは同社の⽇本経済研究センターにおいて、アルバイトの平均時給について調査分析したレポートにも使用されています。
見た目より下がった コロナ後のアルバイト時給―ネット求人データでみる学生バイトの苦境― https://www.jcer.or.jp/jcer_download_log.php?f=eyJwb3N0X2lkIjo3ODk1MiwiZmlsZV9wb3N0X2lkIjo3OTAzMn0=&post_id=78952&file_post_id=79032
営業担当の声
マサチューセッツ工科大学（MIT）と弊社の共同研究のニュースを見てお問い合わせいただき、雇用のデータから新型コロナウイルスの影響を調査した記事の執筆を検討していらっしゃいました。厚生労働省が毎月出しているハローワークのデータだけでなく、アルバイトや派遣なども含めた網羅的なデータから記事でフォーカスする内容を決定したいとのことで、正社員系媒体やアルバイト系媒体など計113媒体をご納品いたしました。納品した際、案件の重複の考え方等求人データ特有のデータの扱い方を適宜ご相談しました。